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購買体験に限りなく近いマーケティング・ソリューションの確立へ (株)SalesPlus代表取締役 関晋弥インタビュー(前編)

トライアルグループ広報
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トライアルグループの広報チーム

小売業の購買データを活かしたリテールメディアマーケティングは国内外で急速に成長をみせている。トライアルでは店舗に導入しているスマートショッピングカートやAIカメラなどから読み取れるデータをマーケティング観点で様々な分析に活用してきており、その中核を担うのがRetail AIと電通グループとの共同出資で誕生した株式会社SalesPlusだ。

代表取締役の関晋弥へのインタビュー前編では、会社設立の背景や事業内容について語ってもらった。


関 晋弥(せき しんや)プロフィール

2007年(株)電通入社。営業、マーケティングプランナー、プロモーションプランナーを経て、2018年に(株)SalesPlus設立(旧社名(株)T&D)。社名には、認知やクリックではなく、購買近接でのデジタルマーケティングで、セールス(売上)をプラスに、という想いが込められている。


―まず、SalesPlusが設立された経緯について教えてください。 

「SalesPlusはトライアルグループ内でAI関連のプロダクト開発を担うRetail AI社と、電通グループの共同出資によって、購買近接点でのマーケティング・ソリューションを追及するべく設立されました。


マーケティング市場におけるトレンドは目まぐるしく変化しています。

従来はTV CMなどに代表されるマス・マーケティングが主流で、とにかく多くの人に新商品やプロモーション情報を知ってもらうために広告出稿を行うというのが一般的でした。しかし2000年~2010年代になってくると消費者の趣味嗜好は多様化してきて、より一人ひとりに合ったメッセージングが求められるようになります。その結果、細かいターゲティングができるWEB上でのデジタルマーケティングが支持され、今では当たり前にパーソナライズされた広告の配信が行われるようになりました。

しかし、ここ数年では消費者が商品を手に取るタイミング、つまり購買体験にいかに近いところでマーケティングを行えるかということが注目されてきています。

自宅でPCやスマートフォンを見てる際に広告が当たっても、すぐに商品を手にとれるわけではありません。もちろんECサイトで購入されるような商品であればその限りではありませんが、スーパーやコンビニなどリアルの店舗がなくならない以上、実際の購買シーンにどこまで繋がれるかというのは大きなポイントかと思います。

そこで、広告・マーケティング領域を専門とする電通グループと、リテールマーケティングに強いトライアルグループが組めば最適なソリューションを生み出せるのではないかという考えから、SalesPlusの誕生に至りました。」


―SalesPlusの事業領域を教えてください。

「SalesPlusは大きく3つの事業を持っています。1つ目はリテールメディアの運用です。トライアルグループが持つスマートショッピングカートやデジタルサイネージの面を通じて広告やクーポンの配信を行い、それらが実際に購買に結びついたかなどのデータ分析を実施しています。

2つ目は販促用のコンテンツ制作です。店内やSNSに流す映像など、年間約2,000件のクリエイティブを制作しています。各メーカー様にとって最適なクリエイティブ、すなわち”売れる動画”は何なのかを分析できるように、ABテストによる売上効果検証のサポートも実施してます 。

そして3つ目はリテールDXに関するコンサルティングです。実際にどのようなメディアを使えるのか、分析はどのように行っていくのかなど、メーカー様がリテールメディアを効果的に活用していくためのサポートを行っています。

これらの取り組みによって小売様にとっては効率的な店舗ロイヤリティ施策 を、メーカー様にとってはリアル店舗を利用した新しいマーケティング活動の実現を、そしてお店を利用するお客様にとってはお得で魅力的な商品との出会いをそれぞれ提供し、win-win-winな環境を実現したいと考えています。」


―メディアの運用にあたり、特にこだわっている点はありますか。

「店舗の特性を理解したクリエイティブづくりを大事にしています。例えばスーパーなどにいくと、BGMやお客さんの話し声など様々な”音”がありますよね。そういった環境を踏まえてどのような音声や構成にしたら注目してもらえるか、というのは強く意識しています。メーカー様が普段TVで流しているCMをそのまま流すことももちろんできますが、あくまでTV向けに作られているクリエイティブなので、店舗向けに編集した素材の方が効果が出ることもしばしばあります。」

そのほかの動画はこちら

(後編へ続く)